フィットネスクラブの開業を考えている方のなかには、個人経営がよいのか、フランチャイズに加盟するのがよいのか迷っている方もいるでしょう。そういった方に向けて、フランチャイズ方式で経営する場合のメリットや押さえるべきポイント、注意点などをお伝えします。ご一読いただき、ぜひフィットネスクラブの開業にお役立てください。
INDEX
1. フィットネスクラブの経営方法は？
フィットネスクラブの経営方法には、さまざまな方法があります。ここでは、主に「フランチャイズ方式」と「個人経営方式」について紹介します。
1-1. フランチャイズ経営
フランチャイズ経営は、すでにフィットネスクラブ事業を行っている企業の看板を借りて経営を行う方法です。フランチャイズに加盟すると、大手チェーンのブランド力や資金援助を含む開業のサポート、ビジネスノウハウを得られる点がメリットです。
一方で、会社の看板を借りて、ノウハウの提供を受けることへの対価として、ロイヤリティ（店舗の売上に応じて、一定の割合で支払うお金のこと）や加盟金といった費用を払う必要があります。フランチャイズ経営を行う場合は、これらの費用の支払いルールについて、よく確認することが大切です。
また、フランチャイズ経営では、フランチャイズ本部の経営方法に従う必要があるため、料金設定（プラン設定）、トレーニングやレッスンの内容、導入マシン・器具、店舗の内装などを自由に決められない場合があります。「自分の好きなように、店舗づくりをして経営したい」という場合は注意が必要です。
1-2. 個人経営
個人経営は、フランチャイズとは異なり、企業からのサポートやノウハウ提供を受けずに、資金調達から、施工、物件探し、マーケティング、集客施策まで、すべて自力で行う方法です。
そのため、料金設定、トレーニングやレッスン内容、導入マシン・器具、店舗の内装などを、すべて自分好みに設定できます。また、フランチャイズのようにロイヤリティや加盟金を支払う必要がないため、収益をすべて自分のものにできる点がメリットです。
一方で、開業自体がはじめてで、経営やマネジメントの知識が乏しい場合、経営方法がわからずに失敗してしまうリスクが高い点がデメリットです。そのため、フランチャイズ経営でノウハウを学んでから独立し、個人経営の店舗を開業するのも選択肢のひとつです。
2. フランチャイズでフィットネスクラブを経営するメリット
フランチャイズでフィットネスクラブを経営することには、多くのメリットがあります。メリットを把握しておくことで、自身に適切な経営形態を選択できるでしょう。
2-1. 開業未経験でも参入が可能
フランチャイズチェーンに加盟することで、すでにフィットネスクラブ事業で成功している企業の経営ノウハウやプロモーション手法などを学べるため、フィットネスクラブ開業経験がなくても参入が可能です。
2-2. 本部（加入元企業）のブランド力・知名度を活かせる
フランチャイズは、本部のブランドを使用し、本部が提供するトレーニングやレッスン、プロモーションを含むマーケティング支援などのサポートを受けられます。さらに、加盟したフランチャイズチェーンが大手や地域で有名なフィットネスクラブであれば、高い知名度を活かした集客ができるため、経営にも有利です。
2-3. 本部からの手厚いサポートが受けられる
フランチャイズチェーンに加盟することで、フランチャイズ本部からのさまざまなサポートを受けられます。例えば、開業場所選びや物件選び、開業までの手続きのサポート、経営ノウハウの研修などです。
個人経営の場合、経営ノウハウは、実際に店舗を経営していくなかで身に付けるしかありません。しかし、フランチャイズに加盟すれば、すでに成功実績があるノウハウを無駄なく学べるため、失敗のリスクを抑えることができます。
2-4. 資金調達がしやすい
フランチャイズ加盟者は、本部が提携している金融機関から資金調達を受けることができます。金融機関からすると、フランチャイズ加盟者は本部と提携しているため、リスクが低く、返済能力が高い、という見え方になります。このため、フランチャイズ加盟者は、個人でビジネスを始める場合に比べ、資金調達がしやすいといえます。
3. フランチャイズでフィットネスクラブを開業するデメリット
フィットネスクラブのフランチャイズ経営には、デメリットも存在します。経営を成功させるためには、フランチャイズ経営のデメリットについても把握しておくことが重要です。
3-1. 統一したルールが存在し、店舗ごとの独自性が出しにくい
フランチャイズは、本部が設定したルールや手順に従って店舗の運営をするため、独自性を出しにくいというデメリットがあります。トレーニングやレッスンなどの提供内容や店舗内のレイアウトが本部で統一されている場合、加盟者はそれに従う必要があります。
一方で、個人で開業する場合は、すべて自由に決めることができるため、店舗ごとの独自性を出しやすく、状況に合わせて臨機応変にビジネスを展開することができます。
3-2. ロイヤリティが発生する
フランチャイズ加盟者は、本部に対してロイヤリティを支払う必要があります。ロイヤリティは、加盟者が本部のブランド名を使用することで発生します。ロイヤリティは、加盟者が得た収益から支払われるため、ビジネスの収益性に影響を与える可能性があります。加入する前に、売上に対して何％の支払いが必要になるのかを必ず確認し、継続して運営が可能かどうか検討しましょう。
4. フィットネスクラブをフランチャイズで開業する際の加入先の選び方
フランチャイズとして加入する先の企業を選ぶ際は、以下のポイントに注意してください。
4-1. サポート体制の充実度で選ぶ
フランチャイズ加盟者は、本部からトレーニング、マーケティング支援、顧客サポートなどを受けられます。フランチャイズとして加入する企業を選ぶ際は、本部が提供するサポートの充実度を確認し、ビジネスを展開する際に必要なスキルや経験を持っているかどうか判断することが重要です。
4-2. ロイヤリティ設定を確認する
フランチャイズ加盟者は、本部に対してロイヤリティを支払う必要があります。フランチャイズとして加入する企業を選ぶ際は、ロイヤリティの設定が適切であるかどうか（自身のビジネスプランと見比べて、支払う金額が高すぎないか）を確認することが重要です。また、ロイヤリティが収益に影響する場合は、フランチャイズのビジネスモデルや収益モデルを確認し、自身が立てたビジネスプランに合うかどうか判断することが必要です。
4-3. フランチャイズ店舗の展開数で選ぶ
フランチャイズ加盟者が多く、店舗の展開数が多い企業は、その分ブランド力やサポート体制が充実していると考えられます。従って、フランチャイズが広く展開されているかどうかも判断基準のひとつといえます。
4-4. 収益モデルの内容を確認する
フランチャイズ加盟者が得る収益は、本部が設定した収益モデルに基づいて計算されます。フランチャイズとして加入する企業を選ぶ際は、収益モデルの内容を確認し、自身のビジネスプランとマッチするかどうかを判断することが必要です。
5. フィットネスクラブをフランチャイズで展開する際の資金目安
フランチャイズ開業には、店舗の施工費、機材の購入費、ランニングコストなどの費用がかかります。ランニングコストには、人件費、店舗の家賃、光熱費、ロイヤリティなどが含まれます。これらの費用は、フランチャイズによって異なるため、加盟前にそれぞれの費用をしっかりと見積もり、適切な資金調達を行うことが経営成功の鍵となります。
5-1. 初期費用
開業にかかる初期費用は、100万円〜5,000万円前後と金額に幅があります。大きく金額が変わる要素としては、業態と建物等の条件が関係しています。
業態は、大きく分けると以下のようなスタイルがあります。業態によって、必要な床面積や導入するマシンの台数、店舗の設備が変わるため、かかる初期費用も大きく変動します。
- 総合型
プールやスタジオなどを併設した大規模なフィットネスクラブです。 - コンセプト型
ダイエットやストレッチ専門など、特定のコンセプトに特化したフィットネスクラブです。 - 24時間型
24時間年中無休で営業するフィットネスクラブです。 - パーソナル型
専属のトレーナーがついて、利用者の目的に合わせたサービスを提供するフィットネスクラブです。
また、初期費用の具体的な内訳の一例は、下記のとおりです。
- フランチャイズの加盟金
- 本部に支払う研修費
- 店舗開設費用（内装）
- マシン・器具・システムの購入費用
- 消耗品の購入費用
5-2. フランチャイズの加盟金
フランチャイズ本部へ、ブランド使用料として支払う費用です。フィットネスクラブのフランチャイズ加盟金は、150万円〜200万円程度の場合が多いです。加盟金の金額はフランチャイズ本部によって異なるため、事前に必ず確認しましょう。
5-3. 本部に支払う研修費
フランチャイズ本部から、経営ノウハウやトレーニング方法、マーケティング手法などを伝授してもらうための研修費用です。フランチャイズ本部の設定金額次第ですが、50万円程度かかる場合もあります。
研修では、本部が提供する基礎的なビジネススキルや、フランチャイズ加盟店に必要な知識や技術を習得します。経営者研修やスタッフ研修などもあり、研修内容や研修頻度はフランチャイズ事業者によって異なります。
5-4. 店舗開設費用（内装）
店舗を開設するための内装工事費などを含めた費用です。店舗の規模により異なりますが、1,000万円以上かかる場合もあります。
5-5. マシン・器具・システムの購入費
マシンや器具、システムの購入費です。最も費用がかかる要素であり、店舗の規模やフィットネスクラブの運営スタイルによって大きく異なります。初期段階での会員数が600名程度の規模を想定した場合、マシン代だけで2,000万円以上、システムの導入費で1,000万円程度必要です。男性向けのハードなマシンが少なめの女性向けフィットネスクラブの場合、マシン代が600万円程度で済むフランチャイズもあります。
5-6. ランニングコスト
初期費用以外にも、経営をしていくうえで継続的に必要になる費用があります。ここでは、その一例について説明します。
5-6-1. 人件費
フィットネスクラブの運営には、インストラクターやトレーナー、受付スタッフなどの人件費が必要です。人件費は、フィットネスクラブの規模や地域によって異なりますが、ランニングコストの大きな部分を占めます。
5-6-2. 店舗の家賃
フィットネスクラブを開業するためには、賃貸物件を借りる必要があります。店舗の家賃は、立地や広さによって異なりますが、都市部の好立地かつ、店舗面積が広いほど高くなります。
5-6-3. 光熱費
フィットネスクラブの運営には、電気代や水道代などの光熱費が必要です。光熱費は、フィットネスクラブの規模や施設の種類によって異なります。24時間営業であれば、そのぶん光熱費も高くなります。プールやシャワーがある施設では、水道代も高くなります。
5-6-4. ロイヤリティ
フランチャイズ加盟店は、本部に対してロイヤリティの支払いが必要です。ロイヤリティの設定は、フランチャイズ事業者によって異なりますが、売上げの一定割合が充当される場合が多いです。加盟する前に、条件をよく確認しましょう。
6. フィットネスクラブをフランチャイズで開業する際の成功ポイント
フィットネスクラブの市場は、近年拡大傾向にあります。一方で、競合他社も増えており、市場の中で生き残るためには、ターゲットを明確にして、差別化を図るなど、押さえておくべきポイントがいくつかあります。フィットネスクラブの開業を成功させるためには、これらのポイントを把握し、適切な運営を行うことが大切です。
6-1. ターゲットを明確にする
フィットネスクラブを開業する際には、ターゲットを明確にすることが非常に重要です。ターゲットが明確であれば、そのニーズに合わせたレッスンやプログラムを提供し、顧客の満足度を高めることができます。
まず、開業する地域の需要を分析し、どのようなターゲットに向けたサービスが求められているのかを把握しましょう。たとえば、近隣に大学がある場合は、学生向けの料金プランや、学期ごとの入会キャンペーンなどを展開することで、学生層の獲得を狙えます。近隣にシニア世代が多い場合は、シニア向けの強度弱めのトレーニングプログラムや、健康に配慮したメニューを提供するとよいでしょう。
ターゲットにあった店舗設計やレッスン・プログラム設計を行うことも大切です。女性専用フィットネスクラブであれば、ロッカールームやシャワールームの設計に配慮することで、女性の利用率を高めることができます。実際、エステサロンのようにオシャレなロッカールームを設置することで、女性の満足度を高めている店舗もあります。ターゲットを明確にすることで、集客がうまくいくだけでなく、競合との差別化もしやすくなります。
6-2. 本部の力に頼りすぎない
本部からのサポートを受けることは大切ですが、それだけに頼ることは避けるべきです。本部のサポートはあくまで補助的なものであり、経営者自身が主体的に取り組むことが重要です。
6-3. 本部とのコミュニケーションを密にする
フィットネスクラブをフランチャイズで展開する場合、本部とのコミュニケーションを密にすることが重要です。本部は、フィットネスクラブの運営において重要な役割を担っており、本部とのコミュニケーションが円滑であれば、運営上のトラブルや問題を解決することが容易になります。
6-4. スタッフの育成を徹底する
コミュニケーション能力や指導力が高いスタッフがそろっていることは、お客さまの満足度を高め、リピート率や継続率を向上させるために欠かせません。また、インストラクターやトレーナー、スタッフの教育・研修を定期的に行うことで、お客さまに提供するサービスの質が上がるだけでなく、彼ら自身のモチベーションの向上や離職率の低減にもつながります。
7. まとめ
フィットネスクラブをフランチャイズで開業する場合に重要となるポイントについて、解説しました。フィットネスクラブを開業する際には、「どのフランチャイズ事業者に加盟するか」「開業資金やランニングコストはどのくらいかかるか」「ビジネスの収益にロイヤリティがどのくらいの影響を与えるか」といった要素を勘案し、慎重なビジネスプランの策定と十分な開業準備が必要です。
フランチャイズでの開業は、成功した本部のビジネスモデルや経営ノウハウを活用しつつ知識として蓄積できるため、「失敗のリスクが低い点」「独立開業がしやすくなる点」が最大のメリットです。個人経営に不安がある場合は、まずフランチャイズで開業してみることをおすすめします。
